コンサルティング・コンセプト

御社の個性を見つめ直し、より高い利益を創造しませんか？

おもてなし、と言えばやはり茶道、そして千利休。現代日本の「おもてなし」とは、この千利休が提唱した「利休七則」と言われる、七つの教えが基礎となって成長してきました。

・茶は服の良きように
・炭は湯の沸くように
・花は野にあるように
・夏は涼しく冬暖かに
・刻限は早めに
・降らずとも雨の用意
・相客に心せよ

この七つの教えを一言にまとめるならば、「相手の気持ちになって考え、自らの個性を表現する」と言う言葉になるでしょう。そしてそれこそが、真の「おもてなし」なのです。

それをもとに、弊社では
「茶人であり、当時日本一の豪商であり、政治家であり、投資家でもあった千利休の立場なら、
どのように企業を強くするのだろう？」
と言う立ち位置から「本物のおもてなし経営」とは何かを追求しました。

「おもてなし経営」とは？

1. 社員の意欲と能力を最大限に引き出し
2. 地域・社会との関わりを大切にしながら
3. 顧客に対して高付加価値・差別化サービスを提供する経営

を経済産業省が「おもてなし経営」と名付け、地域事業者が目指すビジネスモデルの一つとして推奨しています。

少子高齢化、都市部への人口集中等による国内市場の競争激化、グローバル化への対応等、多くのサービス事業者は厳しい価格競争にさらされています。

一方、各地域には、地域・顧客との関係を徹底的に強化することで、価格競争に陥ることなく、顧客のニーズに合致したサービスを継続的に提供し、「顧客」のみならず「社員」、「地域・社会」から愛される経営を実現している企業が存在します。

そこで経済産業省が思いついたのが「おもてなし経営」。しかし経済産業省の提唱する「おもてなし経営」は米国経営学にもとづく考え方であり、何でも米国式が良い、と言う時代はとうに過ぎ去りました。

それに対して弊社の「おもてなし経営」は経営学の要素を柔軟に取り込みつつ、商人、千利休をはじめとする日本の古き良き叡智をフルに活用することで「日本の経営」を実現するために創発されました。

例えば、イタリアの企業は米国式経営手法をあまり参考にしておらず、むしろ自分たちの個性を如何に引き出し、それを徹底追求するかに力を注いでいます。そのため、イタリア発の大企業はそう多くない割に、イタリア産の製品はいずれも高額で大変人気があります。
そこには、

日本が品質至上主義から脱却し、上質至上主義を取り戻すべきである

と言う喚起が感じられます。

古いけど新しい、日本人の叡智

上質さとは則ち、企業の個性。その企業の歴史であり、経営者の人生観や世界観がたっぷりと詰まった物づくり、サービス作り、そして何と言っても顧客づくりが込められています。
これは古来、日本が辿ってきた道であり、叡智でもありました。
しかし米国式大量消費社会の到来により、その古き良き発想は見事に失われていきました。

とはいえ、戦国時代～江戸時代にかけて世界で初めてマーケティングを発明したのは日本人でした。世界初の金融商品を開発したのも日本人ならば、世界初の顧客満足活動を行ったのも日本人。しかも世界初のブランディングを行ったのもまた、日本人だったのです。

つまり、過去の日本は世界トップの経営先進国だったのです。

この発想を２１世紀中盤に差し掛かろうとしている今こそ、取り戻すべきではないでしょうか。
そしてそれこそ、日本人の琴線にもっとも訴えかける、経営の基軸ではないでしょうか。

経済産業省の「おもてなし経営」が

1. 社員の意欲と能力を最大限に引き出し
2. 地域・社会との関わりを大切にしながら
3. 顧客に対して高付加価値・差別化サービスを提供する経営

ならば、弊社は千利休の教えやそこから派生した経営技術をもとに、

1. 従業員の自発性と潜在能力を最大限に引き出し

2. 地域・社会と共に成長しながら

3. 自らの個性を追求した上質な製品・サービスを提供する経営

これが、弊社の提唱する「おもてなし経営」です。

どうすれば個性を見つめ直すことが出来るのか

そもそも「強い企業」とはいったいどういった会社を言うのでしょうか。
単年度利益が最高の記録を塗り替え続ける若手企業なのか、大企業なのか、それとも何百年と歴史のある企業なのか。

いずれも「強い企業」と断言するには、少々材料が足りない気がします。ただ、少なくとも「強い企業」と呼ぶためには絶対必要なキーワードがあります。それは、「ヘビーユーザーの多い企業」であること。

リピート顧客数を増やし、それを保つにはその企業のファンになってもらわなくてはいけません。
それにはやはり、次のようなポイントが大切になります。

• 「顧客に企業の特徴がしっかりと伝わっていること」
• 「顧客と共に自らも成長しようとする、企業意欲」
• 「直感的に理解しやすい、企業の上質さ」

これらの条件が揃っていれば多数のヘビーユーザーに支えられた、強い企業であることはほぼ確実です。
では、これらの条件を整えるには何が必要なのでしょう。それには、

• 「不変の企業哲学」
• 「精緻な商品（サービス）」
• 「強い意欲にあふれた従業員」

これら三つが最低条件として挙げられるでしょう。
そしてこの三つを実現するには、弊社の研究と実践の結果、たどり着いたのが

「人材の本質を強くし、たもつこと」
「企業の根幹をより強くさせること」

なのだ、と言う結果でした。

強い企業とは、決して「大企業」や「長寿企業」のみではありません。「イケイケのベンチャー企業」と限ったわけでもありません。

むしろ、どんな企業にも「強い企業」になることが出来るのです。要は強い企業になりたいかどうかの意志が最も重要です。弊社は御社が

・「みずからの上質さ」をひきだし
・「強い企業に育つ」ための

弊社にしか出来ないブランディングノウハウを提供いたします。

もし御社が「自社ならではの強み」や「下請けからの脱却」をお考えなのであれば、まずはお役に立ちそうなコンテンツをご覧下さい。